⇒ 「スターバックス（SBUX) 債務超過はいつから、なぜ発生したのか？」参照
そこで、ちょっと疑問が湧きあがりました。
株主還元には、自社株買いと配当がありますが、株主にとっては、どちらの方がいいのでしょうか。
今回は、２０１９年度のスターバックス（SBUX)の株主還元を例に考えてみたいと思います。
２０１９年度のスターバックス（SBUX)の実績は以下の通りでした。
自社株買いで１０，１３１．５百万ドル、配当で１，８０１．６百万ドル、合計１１，９３３．１百万ドル株主還元しています。
この実績をケース１として、全て配当で還元した場合のケース２と比較したいと思います。
まずは、自社株買いをしなかった場合の期末株価が、いくらになっていたかを考えます。
単位：百万USドル、百万株
自社株買いがなかった場合の株式数は、実際に自社株買いで買われた１３９．６百万株だけ多かった１，３２４．２百万株とし、他の変動はなかったものとします。
すると、EPSは、純利益３，５９９．２百万USドルを、株式数１，３２４．２百万株で割った、＄２．７２となります。
そして、PERが実績と同じ２９．０９として、理論株価を求めると、EPS２．７２掛けるPER２９．０９で、＄７９．１２となります。
この株価は、自社株買いを行なった実績株価の８８．４２USドルと比べると、▲９．３０USドルとなります。
逆に言うと、自社株買いによるメリットは９．３０USドルだったとも言うこともできます。
では、この自社株買いによるメリット９．３０USドルを使って、ケース１（自社株買い＋配当）とケース２（全て配当）を比較してみましょう。
百万株、百万USドル
株式数は、前例同様に、ケース１では期末実績値の１，１８４．６百万株、ケース２ではそれに１３９．６百万株を加えた１，３２４．２百万株とします。
自社株買いと配当の金額は、表の通り、ケース１は実績値、ケース２は全額が配当に振り向けられたとします。
すると、１株あたり自社株買い効果は、ケース１では自社株買いをしなかった場合の理論株価との差である９．３０USドル、ケース２ではゼロとなります。
また、１株あたり配当は、それぞれ配当に振り向けられた金額を、それぞれの株式数で割った、１．５２USドルと９．０１USドルとなります。
その結果、１株あたり株主還元額は、ケース１では１０．８２USドル、ケース２では９．０１USドルとなり、ケース１の方が１．８１USドル有利という結果となりました。
しかし、ここで、「但し」が付きます。
配当は、確実に株主の手元に入ってきますが、自社株買いによる株価の上昇はあくまで理論値であり、確かめようがありません。
また、今回利用したスターバックス（SBUX)の実績では、自社株買いを絡めた株主還元の方が有利との結論となりましたが、これは自社株買いをした際の平均株価がそれなりに安かったからだと思われます。
従って、自社株買いをする際の株価次第で、自社株買いが有利になる場合もあれば、配当が有利になる場合も考えられるでしょう。
普通に考えれば、企業は自社株買いが有利となる株価である時に自社の株を買ってくれると思います。
だとすると、確実に手元に入ってくるが税金が発生する配当がいいか、あるいは、その効果ははっきりしないが、多少有利かもしれず、また、株式を売却するまで課税されない自社株買いがいいかは、株主の好みの問題ということになりそうです。
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